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フリーターの転職は第二新卒になる?第二新卒のメリット、デメリットを解説

フリーターの転職は第二新卒になる #コラム

求人広告の中で「第二新卒」というマークや「第二新卒歓迎」という応募資格を見たことはありませんか?

そもそも、第二新卒とはどういう人のことを指すのでしょうか。

この記事では、フリーターから正社員を目指したい第二新卒の人向けに、第二新卒の定義や企業側が第二新卒に求めていること、第二新卒のメリット、第二新卒のデメリットをご紹介します。

正社員を目指している第二新卒のフリーターの人は、「第二新卒」の意味を知ることで、第二新卒だからこそチャレンジできる求人探しや、転職エージェントを利用することができるようになります。

就職活動を有利に進めるために活用してください。

【結論】学校卒業後に一度就職し、3年以内なら第二新卒になる

【結論】学校卒業後に一度就職し、3年以内なら第二新卒になる
学校(中学・高校・専門・短大・大学・大学院)を卒業した後に、正社員で入社後に3年以内に退職をした人を第二新卒と言います。

たとえば、大学卒業後に有名飲食店チェーンで1年働いたが、体調不良で退職した25歳のフリーターは第二新卒です。

フリーターと第二新卒の定義

フリーターと第二新卒の定義
ここでは、フリーターと第二新卒の定義をご紹介します。フリーターと第二新卒は何が違うのかこの章で確認しておきましょう。

今後の就職活動で役に立ちます。

フリーター

文部科学省では15歳~34歳の学校を卒業している人(女性は未婚)で、現在就業している雇用形態がアルバイトまたはパート。

また、無職の人で家事や通学をしておらず、アルバイトまたはパートの仕事を探している人をフリーターと定めています。

第二新卒

学校を卒業後に正社員で入社して3年以内に退職した人。主に正社員経験のある人を社会人経験があると定義しており、非正規雇用経験は社会人経験に含みません。

ただし、第二新卒向けの人材サービスを展開している企業では、学校卒業に契約社員や派遣社員経験者を含むことがあります。

学校卒業後に就職せず、社会人経験のない人は「既卒」

第二新卒と並んで、よく見かける言葉に「既卒」があります。

既卒とは、学校を卒業した後に就職をしなかった人。

または、学校を卒業した後に非正規雇用(アルバイト・パート・派遣社員・契約社員)で働いていた人を指します。

第二新卒の強み/採用のニーズ

第二新卒の強み/採用のニーズ
ここでは、第二新卒に企業が求めていることを企業の採用担当目線でご紹介します。

「企業が第二新卒に期待すること=(イコール)第二新卒の強み」だと考えてください。

つまり、第二新卒に期待しているポイントから、自分自身に当てはまることを自己PRや志望動機で取り入れて上手くアピールしましょう。

年齢が若い

第二新卒は大学院(修士)を卒業しても27歳前後と若いため、下記の5点を企業側が期待して募集をしています。

  • 素直なのでポテンシャルが高い(伸びしろがある)
  • 30歳以上で同じ会社にいた人に比べて、すぐに前職のやり方から自社のやり方に切り替えてくれる
  • 社風に溶け込みやすい
  • 次は失敗できないと思っているので自ら学ぶ姿勢がある
  • やる気や熱意、向上心がある

なお、ソフトバンクやリクルートなどの一部の大手企業では30歳未満(企業により異なる)を、新卒として募集をしています。
大手企業への入社も可能なのが20代の強みです。

ビジネスマナーの基礎ができている

新卒や既卒と違い、第二新卒には社会人経験があります。

1年程度の経験であっても最低限ビジネスマナーや、稟議書や経費精算といった基礎が身についているので、ゼロからの研修の必要がありません。

ゼロから研修をしようとすると1ヶ月程度の研修が必要になりますが、第二新卒であれば業界や社内の組織を説明した後は、すぐにOJT研修に入ることができます。

新卒よりも経験が豊富

第二新卒の人は人柄や適性を別の企業の人達が「採用した」という保証されています。

また、応募者自身は会社で働いたうえで、退職せざるを得なかったという失敗を経験しています。

そのため企業は最低限の力は持っている、という前提で以下のような選考を行います。

  • 適性よりも人柄が社風と合うのか
  • 何が原因で前の企業を辞めることになったのか
  • 同じ失敗をすることはないか

つまり、第二新卒の人はこの3点がクリアーになれば即戦力になると考えて選考しているのです。

憧れ応募が少ない

新卒だと業界や職種のイメージで応募してくる人が多いが、業界や職種の現実を知ったうえで応募してくるので、内定辞退や早期退職のリスクが減ります。

「第二新卒は1度失敗してしまったから、次は失敗できない」という気持ちから、業界や職種、企業のイメージよりも実際の仕事内容や社風を重視して選ぶ傾向があります。

このように、現実的な求人選びをしたうえで応募してくれる第二新卒を、企業は評価しています。

第二新卒の弱み

第二新卒の弱み
第二新卒のニーズ/強みを読むと「楽勝」と思った人もいるかも知れません。

しかし、弱みもあります。

こちらも企業の採用担当目線でご紹介します。
これらの弱みを払拭してもらえるように、対策を取ってから転職活動を行いましょう。

社会人経験が少ない

第二新卒最大の弱点は、学校卒業後3年以内で退職をしていることです。

人によっては正社員であっても1年未満で退職をしていると、新卒とほぼ変わりません。

また、業界に馴染めずに退職した人は異業種に未経験で応募することになるので、本当に適性があるのか応募者自身もわかりません。

そのため、採用担当としては下記の3点を確認したいところです。

  • 社会人経験で身についたこと、学んだこと
  • この業種に応募した理由(同業種への転職でも質問されます)
  • この業種に適性があると感じた理由(同業種への転職でも質問されます)

前職をやめた理由しだいでフリーターよりも厳しく見られる

第二新卒の人に最も厳しく見極めるのが退職理由です。

たとえば、

  • 給与が安かった、待遇が不満などの入社前に確認できる理由
  • 人間関係が原因といった本人にも非がある理由
  • 応募先の業界に興味を持ったので辞めた

という退職理由を述べられると、どんなに適性があっても人柄が良くても「また、すぐ辞めるのではないか」と不採用になります。

だからといってウソはいけません。
退職理由を他人のせいにせず、前向きな言い方に変換して述べるようにしましょう。

なお、残業が理由の場合は月の残業が80時間に迫る場合は、過労死ラインのため「体調を崩しそうなので崩す前に辞めた」と述べても納得してもらえます。

勤続年数が浅いことで希望の求人よっては不利に

第二新卒の転職活動は求人選びが重要です。

先ほど「第二新卒は即戦力になり得る」と書きましたが、即戦力といってもなんでもできるわけではありません。

求人サイトを見ていて「この仕事がしたい」という求人があるかも知れません。

例えば営業のリーダーを募集する広告があったとします。

前職で営業経験があったからと応募をしても不採用になってしまうでしょう。

なぜなら、このような求人は1人でも部下を持っていた人が、優先的に一次選考で合格を出していくからです。

ですから、第二新卒の人は求人サイトの応募資格に「未経験歓迎」「第二新卒歓迎」の文章やマークがあることを確認して応募しましょう。

または、第二新卒を得意とする転職エージェントを使うと効率的に、転職活動を行うことができます。

昇給や昇格、段階研修で不利

企業が第二新卒の人を募集するうえでネックになるのが研修です。

第二新卒は、新卒と中途入社の間なので研修メニューを組むのが難しく、第二新卒だけで研修をしたくても個々で経験値が異なります。

入社時期によっては中途入社の人と同様のOJTを先に行い、4月や10月入社の新入社員研修に参加してもらうこともあるかも知れません。

また、同じ卒業年度の人と同様の評価をするのが難しいため、昇給や昇格が遅くなるのを納得してもらわないといけないと、企業では考えて募集を行っています。

まとめ

まとめ
学校を卒業した後に正社員として3年未満働いた経験がある人は、現在フリーターであっても第二新卒として転職活動をすることができます。

企業が第二新卒に求めるもの、第二新卒に確認したいことを理解したうえで転職活動を行えば、効率的かつ有利に転職活動を進めましょう。

企業が第二新卒に求めるもの
  • 30歳未満と若い
  • 素直に仕事を覚えてくれる
  • 社風に溶け込みやすい
  • 社風に溶け込みやすい
  • 次は失敗できないと思っているので自ら学ぶ姿勢がある
  • やる気や熱意、向上心がある
  • ビジネスマナーや社会人の基礎が身についている
  • 他社で採用された実績がある
企業が第二新卒に確認したいこと
  • 適性よりも人柄が社風と合うのか
  • 退職理由(前向きな理由で答える)
  • 何が原因で前の企業を辞めることになったのか
  • 同じ失敗をすることはないか
  • 社会人経験で身についたこと、学んだこと
  • 異業種に応募した理由(同業種への転職でも質問されます)
  • 異業種に適性があると感じた理由(同業種への転職でも質問されます)

他にも、面接で質問されることはあると思いますが、最低限上記の事柄に関しては対策をしておきましょう。

なお、リクルートやソフトバンクなどの大手では30歳未満は新卒として選考を受けることができます。

まだまだ、大手企業にチャレンジできるうちに転職活動を始めましょう。

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